ジョブ型雇用へのシフトチェンジ！終身雇用制度は過去の産物か？

企業へ入社している皆さん、これから入社を予定している皆さん、会社選択は何を基準に選択していますか？

[高収入]、[雇用安定]、[自由な働き方]、[地元で働きたい]など様々な基準からマッチングした会社を選択しているかと思います。

コミス

僕は、地元で働きたいを選んだよ！

しかし、いま日本企業で働き方が変わりつつあります。

経団連中西会長が2019年末に「雇用制度全般の見直しを含めた取り組みが重要だ」の発言、大手企業のトヨタ自動車豊田章男社長も「終身雇用は難しい」との発言から、富士通・日立など一部大企業が40代・50代への早期退職の募集をかける等といった新たな働き方にシフトチェンジしつつあります。

ここでは、雇用制度の変化について説明します。

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メンバーシップ型雇用

現在の日本企業の多くが当てはまる雇用契約です。

メンバーシップ型雇用とは、年功序列や終身雇用を用いることで長く勤めてもらうことを前提とした働き方で、一般的には新卒を一括で採用し、仕事内容や勤務地を限定せず総合職として長い期間働く傾向にあります。

メンバーシップ型では、以下のメリットがあります。

1.雇用、給与が保証されている
終身雇用制度により、自主退社を希望しない限りは同じ会社で働くことができます。
また、年功序列により年齢が上がるほど給与も昇給するため、安定した生活を送ることができます。

2.様々なスキルを身につけることができる
要望することで別の職種に異動も可能なため、様々な職種に就くことができ、幅広いスキルも身につけやすいです。
また、OJT教育など成長できる環境を会社から用意されているため、新卒でもスキルアップしやすいことも特徴の１つです。

3.人事配置が容易である
会社側の視点で、社員個人のポテンシャルや会社の経営方針により、職種や勤務地を容易に配置変換できます。

以下、デメリットがあります。

1.長時間労働になりやすい
人に対し仕事を割り当てるやり方のため、仕事内容・勤務地・勤怠時間に明確な決め事がありません。
その結果、不明確な業務範囲となるため、長時間労働となる環境が生まれやすくなります

2.成果が直接報酬に反映されにくい
若手社員が成果を出したとしても、年功序列制度により評価されにくいため、直接報酬へ反映がされにくくなります。

ジョブ型雇用とは、職務を明確にした上でその職務にあった人材を配置し成果に応じて報酬を支払うことを前提とした働き方です。

トヨタ自動車を始め一部の大企業が、ジョブ型雇用へシフトチェンジしつつあります。

ジョブ型雇用では、次のようなメリットがあります

1.専門分野を仕事に活かせれる
特定の業務に特化した仕事を行うため、今のスキルと業務内容にミスマッチが少ないため、自分の能力を最大限に活かすことができます。

2.実力や経験が報酬に反映されやすい
業務の難易度や成果を重視するため、結果を残すほど報酬へと反映されやすいです。
そのため、若手社員でも高収入を得ることも可能です。

3.長時間労働になりにくい
職務を明確にした上で雇用しているため、明確な労働条件の基雇用します。
そのため、契約にない業務は行う必要がないため、長時間労働になりづらいです。

以下、デメリットがあります。

1.成果で判断されやすいため、雇用が不安定になりがち
結果から判断されるため、成果が出てない社員は能力不足として異動・解雇対象とされやすくなります。

2.自分で将来設計が必要
職務にあった人材を雇用するため、会社から教育を受ける環境がほとんどありません。
そのため、主体的にスキルアップ技術を磨くなど常に将来設計を想定する必要があります。

いかがでしょうか。

これまでは、終身雇用・年功序列制度によるメンバーシップ型雇用により、安定した生活が保証されていました。

しかし、新型コロナウイルスをきっかけに各企業がリモートワークなど、成果で個人を評価するジョブ型雇用へとシフトチェンジされつつあります。

この変化は、終身雇用・年功序列の恩恵を受けていた社員にとっては不利な制度ではありますが、若手社員など実力はあるのに、成果で評価されなかった社員はビックチャンスとも見て取れます。

ビックチャンスを逃さないためにも、

を意識することが大切ではないでしょうか。

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